一般社団法人住宅生産団体連合会（以下、住団連）がまとめた2022年度戸建て注文住宅の調査によると、住宅の延べ床面積は123.6㎡となり前年度より0.9㎡縮小する一方、建築費は408万円上昇しました。

省エネ住宅の関連部材の増加と原材料費高騰が色濃く反映され、住宅取得費は6千万円を突破しました。

住宅取得にかかる物価高、資材高の影響が「資金計画にかなりの圧迫感があった」「少し圧迫感があった」を合わせると90％近くに上りました。消費税率が8％～10％に上がった2018年度と比較すると「かなり圧迫感があった」は2.5倍以上に増加し、住宅購入の大きな負担になっていることがうかがえました。

住団連は「収納の多さや住宅の広さ以上に、断熱性能や耐震性を重視する顧客が増えた」としています。また購入者が採用した最新設備、建材、技術のうち「採用したが予算的に厳しかった」とされるのは太陽光パネル、蓄電池、全館空調システム、燃料電池が上位を占めました。